不動産が売れないときに備えた「値下げ」の基本を解説｜永大ハウス工業

売却中の不動産が中々売れないときに使える手立ての一つが、不動産の値下げです。
ただし、不動産を値下げするといっても、いくら安くすれば良いのか、いつ安くするのが効果的なのか判断できないというケースが大半でしょう。

そこで今回は、不動産が売れないときに備えて知っておきたい、不動産値下げの基本を解説していきます。

●値下げを使いこなせば不動産の需要を高められる

不動産が売れないときは、値下げで不動産の需要を調整するのがおすすめです。

• 古い割に高い
• 家を探している人が少ない
• 地域の相場より高い
• 物件の状態や外観に問題がある
• 売り出し価格を高くしすぎてしまった
• 周辺にライバル物件が多い

など、不動産が売れない理由はさまざまあります。
しかし、不動産の売れ残りは、要するに需要と供給の不一致によるもの。「この価格なら買いたい」と買い主に思わせる金額まで値下げしてしまえば、売却を阻む理由がなくなるため売れやすくなります。買い主を待ち続けるだけだと需要の調整ができないので、少しでも早く売りたいなら値下げを検討するのがおすすめです。

●あくまでも計画的に値下げをすることが重要

ただし、不動産の金額は一度下げると元の額に戻せません。「安くしすぎたのか、問い合わせが増えたため100万円高くする」といった細かい調節をするのは困難なので、値下げは計画的に行うことが大切です。値下げのタイミングや金額は、十分に考えた上で決めましょう。可能であれば、不動産を売り出す前に値下げの期間や内容を決めておくと、悩まずに対応できます。

不動産価格の値下げは、売却開始から3ヵ月、または半年経っても売れ残ったときに行うのがおすすめです。問い合わせや内覧の数が少なければ3ヵ月で値下げを行い、問い合わせなどがあれば半年待つといった考えで値下げを進めると良いでしょう。

多くの不動産は、3ヵ月から半年ほどで売却できます。物件の需要を見ながら調整すれば、値下げなしで売れる物件を値下げしたり、売れない物件を長く持ったりする事態を避けられるでしょう。

また、いつ値下げするのかあらかじめ考えておき、この日までに売れなければ値下げすると決めてしまうのも一つの手です。

●5～10％の値引きがおすすめ

不動産の値下げ幅は、売り出し価格の5～10％を目安にするのが良いでしょう。不動産は高価な資産ですが、値下げの額が小さすぎると買い主の目に留まりません。かといって、大きく値下げすると売却後に使える資金が減ってしまいます。

ただし、5～10％の値引きはあくまでも目安です。割り引いてもなお周辺地域の相場より高いと売れづらいので、売り出し価格が高い場合は相場か相場より少し安い程度の金額に抑えましょう。

●端数を付ける

不動産を値下げする場合、端数を付けることをおすすめします。80万円・90万円といった端数が付くとお得感を出せますし、不動産情報サイトで安い順に並べ替えた際に上位表示されやすいです。

また、検索順位を重視するなら、500万円刻みで端数が出るように調整しましょう。たとえば、2,600万円の物件を2,480万円に下げれば、「2,500万円以下」で検索された際に物件情報を見てもらえます。より多くの人に物件を知ってもらえたほうが、不動産の売れる確率を高められるのでおすすめです。

不動産の金額が端数だと、買い主から値引きを提案された際に「端数を切る」という対応ができるというメリットもあります。

●できることをやってから価格を下げる

不動産売却において、値下げは後戻りのできない最後の手段。できれば値下げなしで売却できるに越したことはないため、値下げをする前に不動産業者と相談し、不動産の広告や営業手法を見直してもらいましょう。工夫できる点や改善できる点に手を加えて、それでも売れない場合に選ぶのが値下げです。売り主として積極的に売却へ協力する姿勢を見せ、業者のサポートを受けましょう。

●別の不動産業者と契約し直す

不動産業者の対応に不満がある場合、3ヶ月ごとに訪れる媒介契約更新タイミングで契約を解除し、別の業者に仲介をお願いするという手もあります。不動産業者にも得意分野の違いがありますし、担当者によっても熱意や実力は人それぞれなので、自分に合った業者と契約し直しましょう。
なお、根拠となる考えを示さず、単に早く売って仲介手数料を得たいからと値引きをおすすめしてくる業者がいるため要注意です。

不動産が売れないときは、値下げで不動産の需要を調整しましょう。ただし、値下げは簡単に何度も使える手ではありません。複数回値引きをすると物件の印象も悪くなってしまうため、値引きは3ヵ月か半年経過した時点で売れ残っているとき、売り出し価格の5～10％までに抑えましょう。値下げの可否は物件への問い合わせ数によっても変わってくるので、業者と相談しながら慎重に検討するのがおすすめです。