マンションは地震に強い？｜永大ハウス工業

マンションは、一戸建てに比べて地震に強いと言われます。 免震や耐震マンションということを重視して、マンションを購入された方も多いかもしれません。 たしかに、1981年6月以降に建築確認を受けたマンションは、国土交通省の定めた現在の建築基準法の耐震基準に適合しており、地震に強くできていると言えるでしょう。

マンションの被災状況は、高層住宅管理業協会が「建物本体被害」と「部位と代表的な被害」の2分野で調査しています。
まず、「建物本体被害」については、東北、関東ともに、建て替えが必要な致命的被害となる「大破」は0棟だったそう。
そして東北圏では、「中破」が26棟で1.58％、「小破」が283棟で17.24%、「軽微」が1024棟で62.36%、「被害なし」が309棟で18.82％となっており、 ほとんど損傷のない「軽微」と「被害なし」が8割を占めていました。
一方関東圏では、「被害なし」が3万7351棟で83.52％と大半を占め、「軽微」は6453棟で14.43%と、合わせて97％超がほとんど損傷のない状況だったようです。

マンションの耐震技術は日々進歩しており、耐震性を高めるために、免震構造や制振構造など新しい技術も開発されています。
免震構造は基礎部分に設置した積層ゴムの部分で地震力をカットし建物に揺れや振動を伝えないという考え方で「揺れが少なく、壊れにくい」構造と言われています。
揺れが少ないということは、家具の転倒も少なくなり、家具の下敷きになるなどの被害の確率も低くなるということです。
免震工法では大地震際の揺れの強さが通常の1/3～1/5程度になり、建物自体のダメージも小さくて済みます。
制振（制震）構造は、建物の要所にエネルギーを吸収するダンパーをつけており、その部分で揺れを吸収します。
例えば高層鉄筋コンクリート造の重い建物の場合は各階にダンパーを設置し、鉄骨造で塔状の軽い建物では最上階にダンパーを設置することで揺れを軽減します。
制振は、もともとは高層建物が風で揺れるのを防ぐためのものでしたが、現在は地震に効果を発揮するような新しい技術が開発されています。

大きな地震があるたびに構造の基準を見直し、世界的に見ても地震対策が進んでいる日本ですが、地震という自然がもたらす災害を完全に人間の力でカバーすることはどんな技術をもっても難しく、まだまだ地震対策は発展する必要があります。
免震構造と制振構造のよい所を複合したオリジナルの工法を新築マンションに採用するケースも見られます。
どの工法が効果的かどうかは、そのマンションの建つ土地の形状や、建物形状によってケースバイケースです。
耐震性を高めるためにどんな工夫をしているのか、どんな工法を採用しているのか、そういった情報を収集して、地震が発生しても命や財産が守られるマンションかどうかを自分で判定し、選ぶことが大切です。