折り上げ天井って何?メリット・デメリットや導入時のポイントを紹介
ここでは、折り上げ天井の概要から、折り上げ天井のメリット・デメリット、導入時に押さえておきたいポイント等を共有していきます。
2024.11.21
家は高い買い物なので、結婚・出産といったライフイベントに合わせて購入する方が多いです。
とはいえ、マイホームを婚約中に買ったほうが良いのか、結婚してから購入する方が良いのか、子どもができるまで待ったほうが良いのか悩む方は多いでしょう。
この記事では、婚約カップルに知っておいて欲しい、住宅購入タイミングごとのメリット・デメリットや、住宅ローン借入額の目安などをお伝えします。
婚約カップルがいつ家を買うか悩んだとき、一つの指標になるのが年齢です。
住宅ローンは長いものだと35年かけて返済するため、「完済時に定期収入があるかどうか」によって審査の難易度が変わります。
年齢が若ければ若いほど長期のローンを組みやすく、月々の返済額を抑えられるため、住宅購入は40代までに行うと良いでしょう。
年収が一定以上の額になったら家を買うという考え方もあります。
とはいえ、年収はそう簡単には上がりません。
住宅ローンや新居のプランを吟味し、借入額を減らして返済負担を抑えれば、収入に余裕がなくても住宅は購入可能です。
夫婦の場合、お互いの収入を合算してローンを組むといった方法も取れるので、年収を理由にマイホームの購入を諦める必要はありません。
婚約・結婚・妊娠・出産・昇進など、大きなライフイベントをきっかけにして、住宅購入に踏み切るカップルや夫婦もいます。
特に、結婚・出産のタイミングだと世帯人数が増えることになるため、今の家から広い家に移るついでに住宅購入を決断すると良いでしょう。
また、余裕のある住宅ローンプランを組み、子どもが小さい間過ごす家、子どもが独立してから過ごす家といったかたちで、住み替え・買い替えを行うという手もあります。
結婚する前にマイホームを買うメリットは、一早くパートナーとの新生活を始められることです。
持ち家は、賃貸と違ってDIYもリフォームに自由自在。
結婚後に家探しでバタバタとするよりも、時間に余裕のある婚約中に家を買ってから挙式や引っ越しの準備を進めるほうが、時間にゆとりを持てます。
また、新居の購入に合わせてお互いの経済力や経済観念をすり合わせ、結婚後の生活費や新居の購入予算を調整できるのもポイントです。
現在何歳かによりますが、若い間に住宅ローンを組むと、老後の生活が楽になります。
なぜなら、持ち家のローンを返済した後は、維持費や修繕費だけで住居を維持していけるからです。
たとえば、25歳で35年の住宅ローンを組んだ場合、ローン完済時の年齢は60歳。
定年退職前ですし、仕事を辞めたり再就職をしたりする前に「住居費」という大きな固定費から解放されるため、家計に大きな余裕が生まれます。
結婚前のマイホーム購入は、金銭的な負担が大きいです。
ローンの借入額を減らすためには頭金が必要ですし、各種保険の保証料などもかかります。
婚約中であれば、お互いの貯蓄額や懐事情を把握していないカップルも少なくないでしょう。
お互いの想像以上に住宅ローンの負担が大きいと、家を買った時点で節約が必要になり、せっかくの新婚生活を楽しめなくなってしまう可能性もゼロではありません。
結婚前に家を買う最大のデメリットが、婚約が破談した場合にローンと家が残ってしまうことです。
新築物件は買った時点で10%から20%ほど市場価値が下がるため、すぐに売ってもローンを一括で返済できません。
また、婚約者を連帯保証人や連帯債務者にしていたり、ペアローンを組んでいたりする場合、婚約を解消してもお互いにローンが残ります。
できれば、入籍してから家を購入すると良いでしょう。
新婚の間に新居を購入するメリットは、住宅ローンの完済を早められることです。
特に、共働き世帯は、夫婦2馬力で繰り上げ返済等を行うことで返済スピードを上げられます。
短期間でローンを完済すれば、その分金利の負担も小さくなりますし、ローン完済後の家計管理も楽になるため、家を持つなら早目に準備を始めましょう。
日本では、家を買うときに一定額まで両親または祖父母から住宅資金を非課税で援助してもらえます。
住宅ローンの名義が夫または妻ひとりの場合、住宅資金援助の特例を利用できるのは一人だけです。
しかし、結婚している夫婦がそれぞれの名義で融資を受ける住宅ローン、ペアローンを利用すると、夫は夫側の両親・祖父母から、妻は妻側の両親・祖父母から非課税の援助を受けられます。
新婚で家を買う場合、「夫婦ふたりで過ごしやすい間取り・デザイン」を選ぶことが多いです。
しかし、大人二人にとって快適な家は、子どもができると不便になるケースが少なくありません。
たとえば、予定外の妊娠などの事情で家族の人数が変わると、部屋の数は足りなくなるでしょう。
学区や自治体の子育て支援、保育所や幼稚園の評判などの関係で、引っ越したくなることも考えられます。
お子さんが生まれてから持ち家を購入する場合、「子育てしやすい間取り・デザイン・立地」を選べることがメリットです。
世の中には数えきれないほどの子育て体験談や、家族向けの間取り解説が存在するものの、子どものいる生活に合った住まいや自分達の好みは、実際に子育てをしてみないとわかりません。
しかし、ある程度賃貸で暮らし、子育て中に不便だと感じる点を解消できる家を買えば、生活の満足度を高められます。
お子さんの年齢が個室を欲しがる小中学生くらいまでの間は、子ども部屋があると快適です。
しかし、お子さんの年齢が高校・大学まで上がり、ひとり暮らしをする段階で家を買うと、数年で部屋を持て余すことになります。
お子さんが大きくなってから家を買う場合は、「子どもが独り立ちしたらどうするか」を考えた上で、住まいを選びましょう。
ふたりの収入を合計して一つのローンを組む収入合算や、一つの家を買うために二人がそれぞれ住宅ローンを組むペアローンは、入籍前でも利用できます。
ただし、これらのローンは、あくまでも夫婦関係や親子関係があるからこそ利用できるローンです。
そのため、住宅ローンの本契約を結ぶ前に、「婚姻関係を証明できる書類」の提出を求められます。
収入合算とは、二人分の収入で申し込める住宅ローンのことです。
通常、住宅ローンは「申込者の年収」や「返済能力」によって借入限度額が決まります。
そのため、一人分の収入では手の届かない住宅を購入する場合、親族から資金を援助してもらうか、お金を貯めて頭金を用意するか、どちらかの選択が必要です。
しかし、収入合算ローンを利用すると、夫婦または婚約者カップルふたりの収入を合計できるので、より大きなローンを組めるようになります。
ペアローンは、収入合算ローンの一種です。
二人で一つのローンを組む収入合算ローンとの違いは、夫婦がそれぞれ個別のローンを組むこと。
また、収入合算には、お互いの年齢によっては借入期間が短くなる、長期のローンを組む場合「年収の半額」までしか上乗せできないといった制限があります。
お互い年収400万円のカップルでも、単純に年収800万円の利用者と扱われないケースがあるのです。
しかし、ペアローンなら、お互いの収入を100%使えるため、年収400万円の住宅ローン2本分、つまり実質年収800万円分のローンを組めます。
住宅ローン控除は、ローン残債に応じて、所得税や住民税が戻ってくるという節税の特例です。
住宅ローン控除は、「住宅ローンの契約者」しか利用できません。
ペアローンの場合、夫婦ふたり共が住宅ローンの契約者になるため、お互いの所得税や住民税を節税できるというメリットがあります。
また、お互いの収入に応じてローンの負担率を変えるといった、借り入れ条件の調整も可能です。
住宅ローンの返済義務は、契約者と連帯保証人が背負います。
例えば、夫婦のどちらかが産休や事故などで収入を失うと、パートナーが相手側のローンを返済することになるのです。
夫婦どちらも一定以上の収入があり、大きなローンを組んでいると、一人の収入では返済しきれないリスクが出てくるため、ペアローンであっても借りすぎには注意しましょう。
住宅ローンは最大いくらまで借りられるのか、年収別にまとめた参考例をご紹介します。
なお、借り入れの条件は以下の通りです。
年収 | 借入可能額 |
---|---|
300万円 | 2,365万円 |
400万円 | 3,679万円 |
500万円 | 4,599万円 |
600万円 | 5,519万円 |
700万円 | 6,439万円 |
800万円 | 7,358万円 |
900万円 | 8,000万円 |
フラット35の場合、融資の上限が最大8,000万円なので、年収900万円を越えると借入額は頭打ちになります。
婚約中であっても、収入合算やペアローンでマイホームを購入可能です。
ただし、安易に家を買ってしまうと、婚約が破談したり離婚したりした場合、莫大なローンと家が残ってしまいます。
住宅ローンは、数十年かけて返していくローンなので、家を買うときは、お互いの収入や支出を把握し、無理のない借入額を見極めてから家探しを始めましょう。
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