自分の土地に投資して稼ぐ！？土地活用の方法とメリット・デメリット
2020.04.03
もしも土地を持て余しているなら、
- 賃貸物件の管理
- 企業・投資家向けの土地レンタル
- コインパーキング経営
- コインランドリー経営
- コンテナジム経営
といった土地活用でお金を稼ぎましょう。
ただし、土地によって相性の良い投資方法は違います。
自分の土地に合う投資をするためには、土地活用の知識が必要不可欠です。
そこで今回は、自分の土地に投資して稼ぐために知っておきたい、代表的な土地活用方法のメリット・デメリットを解説します。
賃貸物件管理のメリット・デメリット
●賃貸物件管理のメリット
賃貸物件管理をするメリットは、比較的収入が安定していることです。
基本的には、入居者さえ確保してしまえば、数年から十数年間安定した家賃収入を得られます。
また、賃貸物件の管理を委託するための費用や、物件の修繕費等は経費として処理可能です。
日本では、売上から経費や控除を引いた余り、「所得」の額に応じて納税額が決まります。
経費の扱い方次第では、お金を稼ぎつつ節税もできるので、収入アップを狙うなら賃貸物件管理を検討すると良いでしょう。
●賃貸物件管理のデメリット
賃貸物件管理のデメリットは、初期費用が高いことです。
小さなアパートでも、新築するなら数千万円から数億円の施工費がかかります。
資産家でもない限り、ローンの利用は必須といって良いでしょう。
また、賃貸物件を建てても、100％入居者を確保できる保証はありません。
空き室リスクに対処するため、賃貸物件オーナーとして日々工夫や広告などの努力をすることになります。
事業用地運用のメリット・デメリット
●事業用地運用のメリット
事業用地運用のメリットは、土地の管理や開発を借り主に任せられること。
地主は土地を貸すだけなので、ランニングコストもかかりません。
「土地を放置しつつ活用したい」なら、事業用地運用を検討すると良いでしょう。
●事業用地運用のデメリット
事業用地運営のデメリットは、稼げるかどうかが、土地の資産価値や立地によって決まってしまう点です。
企業や投資家に視点から見て、「この土地でビジネスをしてももうからない」「利益を出せても小額なのでリスクに見合わない」と判断されたら、そもそも借り主を見つけられないでしょう。
コインパーキング経営のメリット・デメリット
●コインパーキング経営のメリット
駐車場、とくにコインパーキングは、「管理人が常駐しなくて良い」というメリットがあります。
システムの導入に費用はかかるものの、業者と契約していれば、トラブル発生時の問い合わせまで任せられるため、立地が良ければある程度の金額を定期的に稼げるでしょう。
また、友人・知人などの顔見知りに月極駐車場として貸す場合は、料金支払いシステムなどの整備も不要です。
●コインパーキング経営のデメリット
コインパーキング経営のデメリットは、場所によって稼げるかどうかが大きく左右されること。
周辺環境に合わせて、月極にするか時間貸しのコインパーキングにするかなどを計算する必要があります。
コインランドリー経営のメリット・デメリット
●コインランドリー経営のメリット
コインランドリーを運営するメリットは、駐車場と同じく、基本的に人件費がかからないことです。
単身者の多いマンションの近くなど、需要のある地域に設備を整えてしまえば、掃除と定期的なメンテナンスだけで収入を得られます。
●コインランドリー経営のデメリット
一方のデメリットは、初期費用が数千万円単位でかかること。
投資を回収するまでの期間が長くなるため、ある程度の期間運用する必要があります。
数年以内に土地を利用する予定がある人には、おすすめできません。
コンテナジム経営のメリット・デメリット
●コンテナジム経営のメリット
コンテナジム経営のメリットは、管理・導入のしやすさです。
たとえば、友人・知人向けに、
- シャワーなし
- バーベル・ダンベルなどの限られた設備のみ
の小規模ジムを提供するだけなら、初期費用は数十万円程度しかかかりません。
逆に、お金をかけてICカード認証や監視カメラシステム等を導入すれば、24時間ジムとしての運用も可能です。
●コンテナジム経営のデメリット
コンテナジム経営のデメリットは、需要を読むのが難しいこと。
筋トレの有用性は認知されてきていますが、それでも地域によっては十分な利用者を確保できない場合もあります。
また、重量物を扱う関係上、安全管理には必要以上の配慮が必要です。
まとめ
土地を持て余しているなら、自分の土地に投資をして利益を手に入れましょう。
ただし、土地の広さや形、周辺環境によって、適した土地活用のかたちは違います。
投資の手法によって初期費用や維持・管理のコストも変わってくるので、土地活用を考えている場合は、入念な事前調査が必要不可欠。
また、自己資金だけで初期費用をまかなえない場合、金融機関からの借り入れも必要です。
地域のニーズを知っている地元の不動産業者の元へ足を運び、土地活用の方向性や資金繰りについて相談しましょう。
