【最小限の投資で売却額をアップ！】不動産リフォームのコツとは！？｜永大ハウス工業

「手持ちの住宅を高値で売却したいけど、どうすれば良いのかわからない」
「住宅の売却査定を試したが、思ったよりも安く見積もられた…」

住宅を手放そうと検討しているなか、このような悩みを抱える方も多いのではないでしょうか。
近年、長期的な人口減少により不動産の価値も下落傾向が続いており、住宅を高値で売却することは簡単ではありません。

そんななかで、少しでも売却額をアップするために検討したいのが「不動産リフォーム」です。
この記事では、不動産リフォームのメリットや注意点について、詳しく解説していきます。

「これから売却をしようとしているのに、リフォームしてどうするの？」

このように考える方もいらっしゃるかもしれません。
これから売却をする住宅をリフォームしても自分がそこに住むわけではないし、リフォーム費用も発生します。

ただ、たとえばこれから住宅を購入しようとしている場合、「キレイにリフォームされている住宅」と「古めかしく清潔感のない住宅」であれば、多くの方が前者を選ぶはずです。
同様に、売却においてもリフォームの有無は査定する人の印象を大きく左右します。

そして、住宅は適度にリフォームをすることでその金額を回収しつつ、高値で売却できる可能性があります。たとえば、次のような場合です。

当初の売却査定額…1,500万円
リフォーム費用…100万円
リフォーム後の売却査定額…1,700万円

このケースでは、当初の売却査定額とリフォーム後の売却査定額で200万円の差が出ています。
リフォーム費用は100万円ですから、リフォームをしたことで結果として100万円分高額で売却できたことになります。

このように、リフォームによって査定する方の物件に対する印象を上げ、より高値での売却を狙えるのが、売却前に不動産リフォームにお金を使うメリットです。

ただし、せっかくリフォームをしても、その金額分を回収できなければ意味がありません。
たとえば、次のような場合です。

当初の売却査定額…1,500万円
リフォーム費用…100万円
リフォーム後の売却査定額…1,550万円

上記のケースでは、リフォームにかけた費用のうち50万円分しか回収できていないため、残りの50万円分は損をしていることになります。
売却リフォームを検討するうえでは、結果として損をしてしまわないよう、費用対効果には十分注意が必要です。

また、売却前のオーナーの好みによって「こんな住宅がいいだろう」とイメージしてリフォームを進めたとしても、その完成形が購入予定者とマッチするとは限りません。
こうしたことから、過度なリフォームはマイナスになる可能性もあるので注意しましょう。

では、売却額をアップするためには、具体的にどのようなリフォームをすれば良いのでしょうか。次章で解説していきます。

一口にリフォームといっても、その性質は大きく二つに分類されます。

・経年などにより劣化した部分を補修するリフォーム
・機能には問題ないが、好みに合わせて改修するリフォーム

将来、内覧をする方の好みを事前に判断することは不可能なので、後者のようなリフォームは売却前にはおすすめできません。
一方で前者は「きちんと使われているきれいな住宅だ」という印象を与えられるため、売却前のリフォームとしてはおすすめです。

特に内覧時には水回りを気にする方が少なくありません。
そこで、トイレ・バス・キッチンといった水回りの補修、必要に応じてパーツなどを交換すると好印象でしょう。
同様に、壁紙の剥がれやフローリングのキズ、外壁のヒビの補修といったリフォームも効果的です。

使用感がかなり出ている住宅の場合には、上記のようなリフォームを行ったうえで、業者にハウスクリーニングをお願いすると、さらに内覧時の印象をアップできるでしょう。

一方で、上に挙げたようなリフォームが必要かどうかを、一般の方が判断することは簡単ではありません。
必要を感じてリフォームをした箇所でも、売却額のアップにつながらないケースも少なくないからです。

売却検討時から専門の不動産業者に物件を確認してもらうことで、リフォームコストを最小限にしつつ売却額を最大化できます。
そのため、売却前のリフォームを検討している場合には、まず不動産業者に相談してみましょう。

今回は売却前リフォームのメリットや注意点について解説してきました。

最近では中古物件を安く手に入れたうえで、購入後（または購入と同時）にリフォームをしていきたいと考える方も増えつつあります。
そして、こうした方は、「自分好みの内装を追求できる」ということにリフォームの価値を感じていることも…。そのため、売却前のリフォーム自体を嫌がる方もいらっしゃいます。

ここで紹介した売却前リフォームはあくまでも手段の一つに過ぎません。あくまでも目的は高額売却ですので、本末転倒にならないよう注意しましょう。