意外と知らない！不動産売却で利用する物件広告の基礎知識｜永大ハウス工業

不動産業者に「宣伝・広告をせずに買い主を見つけて欲しい」と依頼しない限り、不動産を売るときは、物件広告を作ります。
広告は集客の要なので、不動産売却は物件広告にこだわることが大切です。

ただし、売り主の多くは、不動産の広告にどういった種類があるのか、どのような内容を記載し、広告費用は誰が払うのかといった、広告の基礎を知りません。

今回は、不動産売却になくてはならない物件広告の基本をお伝えします。

不動産売却で利用される広告の種類は、以下の通りです。
・チラシ
・新聞の折込広告
・住宅情報誌やフリーペーパーの広告ページ
・不動産ポータルサイトへの情報登録
・「売地」「売家」などの現地看板

それぞれの広告に強みや弱みがあるため、不動産を売る時は、単独の高校だけを使うのではなく、複数の広告を組み合わせて物件の宣伝を行います。

●物件の概要

不動産の物件広告には、物件自体の概要についての記載が必要です。
・売却価格
・不動産の種類（土地・一戸建て・マンションなど）
・間取り
・住所地
・面積
・築年月
・最寄り駅へのアクセス
・不動産のアピールポイント
・建ぺい率・容積率などの法的な要件や制限

不動産について、チラシ一枚で分かるように情報を網羅しましょう。

●間取り図

間取り図は、不動産を上から見下ろした図のことを指します。
基本的に、不動産売却をお願いした業者に作ってもらうので、売り主は間取り図作りに関わることはありません。
ただし、間取り図の細かな作成ルールは、業者によって違います。
最初に作った間取り図をポスティング用のチラシや買い主に渡す物件資料、ネット広告など全ての広告で使い回すことになるので、広告を出す前に間取り図の見やすさを確認しましょう。

●物件写真

物件のイメージや魅力を、最も手っ取り早く伝えられる物件写真も、不動産広告に掲載する項目の一つです。
写真を掲載することによって、不動産の外観と各部屋の様子、アピールしたい設備や周辺環境・施設・店舗などをまとめて知ってもらえます。
そのため、基本的に物件写真はできるだけ多くの枚数を用意し、掲載するのが基本です。
スペースが限られる紙のチラシは、間取りと外観がわかる写真を厳選し、ネット広告では複数枚の写真を掲載すると良いでしょう。

●仲介を行う不動産業者の情報

物件広告を出す目的は、広告を見た方に興味を持ってもらい、問い合わせや内覧の申し込みへとつなげることです。
仲介をお願いする不動産業者の名前や連絡先も、忘れずに記載しましょう。
地元で長く営業している不動産業者の名前や、大手不動産業者の名前があると、怪しい業者が扱う物件ではないことがわかるため、広告を見る方に安心感も与えられます。

実は、不動産業者が物件の宣伝広告にいくら使っていたとしても、売り主はお金を払う必要がありません。
なぜなら、宅地建物取引業法という法律によって、不動産業者が売却の仲介で受け取って良いお金は、原則仲介手数料のみと定められているからです。
別途、お金のかかる広告を不動産業者に頼めば、実費を支払う場合もありますが、基本的に売り主側の負担はゼロ。
安心して広告してもらいましょう。

●法律によって禁止されている表現がある

不動産の物件広告を作る際に注意して欲しいのが、不動産の広告は法律によって使用を禁じられている表現があることです。
たとえば、「最安」など、根拠のないキーワードで物件の購買意欲を煽ったり、虚偽の情報を記載したりすると、法で処分されることになります。
法律を守りつつ、物件広告用のガイドラインも遵守する必要があるため、不動産売却は適切な知識を持った信頼できる業者に依頼しましょう。

●不動産業者によって広告のクオリティーには差がある

不動産物件広告の見やすさや、買い主の目を引く言葉選びは、一見同じように見える不動産業者の中にも差があります。
当然ながら、魅力的な広告、不動産の主なターゲット層に好まれる広告を作れる業者、つまり広告作りとマーケティングに長けた不動産業者と契約する方が成約しやすいです。

ただ、広告のクオリティーは、実際に業者が作った広告を見ないと判断できません。
不動産業者を選ぶときは、複数の業者に相談し、営業マンの対応や物件広告を比較して、信頼できる売却のパートナーを決めましょう。

不動産売却の成功は、どれだけ見やすい物件広告を作り、集客できるかにかかっています。
広告を通じて物件の魅力を多くの方に理解してもらうためには、物件の概要・間取り図・写真・不動産業者の連絡先等を明記した上で、ターゲットに合わせたアピールポイントを盛り込むことが重要です。

また、不動産の広告作りでは、法律や業界のガイドラインも遵守する必要があります。
物件広告の質を高め、不動産の売約価格や売却スピードを上げられるように、不動産を売るときは、「広告のわかりやすさ」にも注目して契約する業者を決めましょう。