人生には、いつ何があるかわかりません。ときには、急に引っ越さなければならない事態が起きることもあります。

いきなり引っ越すことになった場合、悩むのが持ち家を売った方が良いのかどうかですよね。そこで、いざというときに家を売るかどうかを決められるように、引っ越しのパターン6つを考えてみました。

引っ越さなければならない事情は、ある日突然やってきます。たいていの場合、短い時間で持ち家をどうするか決め、不動産業者に相談し、引っ越しをしなければなりません。

だからこそ、日頃から「もしこんなことが起こったら」を想定しておくことが大切なのです。どういうパターンだと家を売るべきなのか、ひとつずつ見ていきましょう。

●パターン1. 9月に転勤しなければならない

急に引っ越しが必要になる、もっとも多いパターンは転勤です。転勤で引っ越しをする場合、どのくらいの期間転勤するのかによって、家を売った方が良いかが決まります。

数年単位の転勤で、確実にいまの場所に戻ってくる保証がない場合、持ち家は売った方が良いでしょう。なぜなら、人が住まない家は1年もあれば劣化してしまうからです。

家を管理するために戻るのも大変ですし、空き家のまま放置しておくのは、防犯上の観点から考えても良くありません。

●パターン2. 遠方の会社に転職することになった

遠方の会社に転職して、持ち家から通勤するのが難しくなれば、引っ越しが必要になります。家を売却せずに、単身赴任のような形で一人だけ新天地に行くという方法もありますが、家族の距離が離れるのは問題です。

また、多くの場合、転職すると一時的に収入がさがります。転職前の収入で決めた住宅ローンの支払いを続けるのは、かなり大変です。無理にローンを払って、戻れる確証のないマイホームを維持するくらいなら、持ち家を売却して家計の負担を減らしましょう。

●パターン3. 出産のために妻が里帰りをする

奥さんが出産のために里帰りする場合、里帰りのタイミングに合わせて引っ越しをしてしまうというパターンも考えられます。

マイホームが子育て支援の少ない場所にあったり、お互いの実家から遠く、産後のサポートを受けるのが難しかったりするなら、利便性を考えて住み替えするのも効果的な選択です。

持ち家を残したままだと、ローンと固定資産税の負担があるぶん、家の買い替えや引っ越しにも支障をきたしてしまいます。

●パターン4. 改めて実家で同居する場合

介護が必要なほどではないものの、高齢の親が心配になった。持ち家はあるが、離婚して一人で子育てすることになったので、働きながら子育てするために親のサポートが欲しいなど、さまざまな理由で実家に戻ることになったとき、持ち家があるなら売ることをおすすめします。

すぐに持ち家に戻るつもりなら、そもそも実家で同居する必要がありません。持ち家に戻る可能性は、低いのです。

●パターン5. 子供の進学に合わせた引っ越し

子供の進学に合わせて、引っ越しをすることもあるでしょう。療育の必要な子供のためにサポートの充実した街に移りたい、子供の数が少ない地域にいるため、子供が友達を作れるように人口の多い都市に引っ越したいなど、理由はいくらでも出てきます。

子供のことを考えて引っ越しをする場合、少なくとも数年間は引越し先で生活することになるため、マイホームに戻ってくることはありません。戻らないなら、維持費のかかる持ち家は手放した方が良いでしょう。

●パターン6. 親の介護をすることになった

少子高齢社会の日本では、親の介護が大きな問題となっています。つい先日まで元気だった親が突然脳梗塞で倒れ、退院したときには要介護の状態になっている、というのもよくある話です。

同居して介護する場合、定期的に持ち家に戻って自宅の掃除をするほどの余裕はありません。慣れない介護は体力も使い、勉強も必要です。介護を受ける親の側も、恥ずかしさやふがいなさから介護を拒否したり、認知症になって問題行動を起こしたりする場合があります。持ち家を売って、実家をバリアフリーにリフォームする方が、のちのちの負担も少ないです。

●不動産業者に相談してそれぞれの事情に合わせた売却プランを考えよう

家を売るためには、売却プランが必要になります。戸建ての場合はとくに、マンションに比べると間取りやデザインがひとつ一つ違い、不便な立地にあることが多いため、気に入ってくれる人を見つけるのは大変です。

そんなときこそ、地元密着型の不動産業者を頼りましょう。地元で営業している不動産業者は、その地域で家を売るためのノウハウをもっているため、それぞれの事情に合わせた柔軟な売却プランを考えてくれます。

参考までに、急に引っ越しが必要になる6つのパターンを紹介しました。ただ、どういう事情で引っ越しすることになったとしても、売却プランがないと家の買い手はつきません。

いざというとき頼りになるのは、家を売るためのデータや戦略をもっている、地元密着型の企業です。引っ越しすることになり、家を売る必要ができたときは、ぜひ一度相談してみてください。