「住宅購入は一世一代の大イベント」このように考えている方も多いのではないでしょうか。

一方、転職や子育てなどの理由から、より良い住環境を求めて一度購入した住宅を買い替える方も少なくありません。

そこでこの記事では、マイホームの買い替えを検討すべきタイミングやメリット、注意点について詳しく解説していきます。

個人として購入する物品のうち、住宅は最も高価なものの一つです。そのため、家具・家電などのように気軽に買い替えられるわけではありません。

一方、住宅を買い替えることで、より良い暮らしができるケースもあります。
そして、自宅の買い替えを考えるべきおすすめのタイミングとしては次のような時期が挙げられます。

●転職や結婚、出産、子供の入学など

いわゆる「人生の転機」とよばれるタイミングは、住宅の買い替えを考えるべき時期ともいえます。

そんな転機の一つが転職です。
特に最近では、UターンやIターンといったかたちで首都圏から地方へと移り住むにあたり、住んでいた家を引き払って、地方で新たに家を購入するケースもあります。

また、結婚、出産、子供の入学など、家族の人数が増える際や、子供が大きく育ったには、それまで住んでいた住宅が手狭になる可能性があります。
こうしたタイミングで、それまでと同様の生活スペースを確保したいと考えるのであれば、買い替えを検討すべきといえるでしょう。

●築年数10年が経過

上記のような人生の転機においても、たとえば戸建て住宅なら入居から3年、マンションなら入居から5年経過していない場合は、その期間を経過してからの買い替えがおすすめです。
というのも、この期間はそれぞれ固定資産税の額が2分の1に減税されるためです。

一方、築年数10年を超えていて、将来的に買い替えを検討している場合には早めに動き出した方が良いでしょう。
住宅は売りに出してもすぐに買い手が付くとは限りません。
そして、築年数10年を超えたあたりから買い手需要はどんどん少なくなってきます。
そのため、築年数が浅いうちに売却してしまうのがセオリーです。

●1年のなかでは1～3月がおすすめ

実際に買い替えをスタートする場合、今住んでいる住宅の売却とともに新しい住宅の購入に動き始める必要があります。
それぞれをスムーズに成功させるためには、市場に流動性がある（皆が売りたい・買いたいと考えている）タイミングが最適です。

そして、1年のなかでは、1～3月に不動産市場が活性化します。
4月から始まる新生活に向けて引っ越しをする人が多くなるためです。そのため、このタイミングに合わせて買い替えの動きを本格化できるよう準備を進めておくと良いでしょう。

●ライフスタイルの転換に合わせられる

前述のとおり、マイホームを買い替えることで、転職や結婚、出産といったライフスタイルの変化に合わせて、住環境を最適化できます。
たとえば、子供が大きくなり巣立っていった場合などは、家の広さを抑えて、立地や設備を重視した家選びをする、といったことも可能です。

●最新の設備環境が整う

より新しい住宅に買い換えることで、設備環境もアップデートされます。
住宅設備の進化は目覚ましく、たとえばサッシによる断熱効果は10年前のそれとは比べ物になりません。
そして、断熱効果の高さは冷暖房の効率アップにもつながり、結果として冷暖房コストの削減にもつながります。
このように、買い替えによって生活がより豊かに、かつ節約にもつながる可能性があります。

●「買い替え特例」が受けられる

たとえば、都内の最新タワーマンションのように価格の流動性の高い住宅の場合、売却の際に利益が出ることがあります。
しかし、この売却益に対しても課税されると考え、買い替え自体を敬遠してしまう方も少なくありません。

ただ、買い替えには税制上「マイホームを売った時の特例」や「マイホームを売った時の軽減税率の特例」など、複数の特例が用意されており、課税分が減免されることがあります。こうした特例を有効活用することで、買い替え先の選択肢も広がるでしょう。

住宅買い換え時の注意点として、「売りと買いのタイミングが大きくずれないように進める」というポイントがあります。

売りが先行してしまえば、当面の間、住む場所がなくなってしまいます。
逆に買いが先行した場合は、住む場所の心配はないものの、住宅ローンの残っている場合には新旧どちらのローンも支払う「ダブルローン状態」になってしまう可能性があります。

こうした場合、ローンが払えなくなるリスクと比較して、住む場所は仮住まいを賃貸することで解消できるため、売りを先行するのが一般的です。

上で解説したような買い換えリスクを未然に防ぐためには、「つなぎ融資」を活用する方法があります。

これは、新しく購入する住宅のローン支払いが、売却より先にスタートしてしまう場合に、購入資金を立て替えてもらえる商品です。つなぎ融資を活用することで住宅を購入するタイミングの自由度が高まり、住宅選びの選択肢も広がるでしょう。

一方で、つなぎ融資には金利や事務手数料といった費用が発生するデメリットもあります。そのため、利用すべきかどうかはケースバイケースで判断する必要があります。

詳しく知りたい方は、ぜひ当社へご相談ください。