数ある不動産の中でも、「雨漏りのある家」は、売却が難しい物件の一つです。
売却予定の住まいに雨漏りがあると、売却価格が下がるだけでなく、買い主も簡単には見つかりません。
扱いに注意が必要な物件だからこそ、雨漏りしている家を売るときは、売却時のポイントや雨漏りの告知義務について押さえておくことが大切です。

今回は、雨漏りのある家を売るときのポイントを解説します。

●売却価格が下がる

原則として、雨漏りのある家は、雨漏りしていない家よりも売却価格が安いです。
なぜなら、雨漏りしているということは、建物の屋根や壁が破損しており、雨水が家の中まで侵入できる状態になっているということだから。

雨漏りによる住宅内部の劣化・破損は簡単に修理できない場合もありますし、原因の特定にも時間や手間がかかるため、雨漏りしている家を売る時は、修理費用や雨漏りによる売却価格の低下を考慮して値付けする必要があるのです。

●買い主を見つけるのが難しくなる

雨漏りのある家は、買い主を見つけるのも難しいという弱点があります。
理由は簡単で、雨漏りの修理や雨漏りによって将来起きるかもしれないトラブルに備えるリスクそのものを、多くの買い主は嫌うからです。
仮に値下げをしても、「雨漏りしている家を安く買うくらいなら、問題のない家を買いたい」という層が多いので、なかなか売却できません。

雨漏りのある家を売る場合、「雨漏りしていても問題ない」と考える買い主を見つける必要があるので、どういったターゲットに対してどのように売り込むのか、売却プランを練る必要があります。

不動産の雨漏りは、宅地建物取引業法上の告知義務です。
不動産売却では、売り主と買い主が公平に取引できるよう、物件について正確な情報を提供することを義務付けられています。

雨漏りは、住宅そのものの品質に関わる瑕疵（不具合や欠点）の一つ。
そのため、不動産を売るときは、たとえお金をかけて雨漏りを修理していても、雨漏りがある・あったことを買い主へ報告する必要があるのです。
また、雨漏りによる二次被害、建材が濡れたことによる腐食・腐敗やシロアリ被害なども、告知義務の対象となっています。

●雨漏りを修理して売る

雨漏りがある家を売却する際、最もわかりやすいのは雨漏りを修理してから売ることです。
「雨漏りを修理したこと」は告知する必要があるものの、軽度の雨漏りで躯体に大きな影響が出ていなければ、修理した方が集客しやすくなります。

ただし、修理費用があまりに高額だと、修理にかけたお金を売却代金で回収できません。
どの程度の修理が必要なのか、予算はどれくらい必要なのか、修理業者はどこが良いのかを検討するためにも、修理をする場合は不動産業者に相談することをおすすめします。

●ホームインスペクションを受ける

ホームインスペクションとは、住宅診断士などのプロに、目視で住宅の基礎をチェックしてもらうサービスのことです。
壁の内部がどれくらい劣化しているのかといった部分までは分かりませんが、ホームインスペクションを受ければ、雨漏りの被害がどの程度なのか、雨漏り以外に問題のある箇所があるのかなどを調べてもらえます。

問題のある不動産がなかなか売れないのは、買い主が住宅の品質や将来性に不安を持つからです。
売却前に問題箇所の有無や修理費用の目安が分かるホームインスペクションを利用することで、買い主の不安を軽減できます。

●不動産買取業者の利用も考える

雨漏りの被害が大きく、修理費用が予想以上にかかる場合、または雨漏りを修理したり根気よく買い主が現れるまで待ったりする余裕がない場合、不動産買取業者に家を買い取ってもらうのもおすすめです。
買取価格は市場の相場よりも安くなりますが、買い取りなら短期間で不動産を現金化できます。
また、物件広告を出さないので、友人知人に知られることなく、こっそりと不動産を売却できるのもポイントです。

雨漏りのある物件を売るときの注意点は、雨漏りに関する情報を正確に不動産業者や買い主へ告知することです。
「小さな雨漏りだから」「過去に修理して問題が出ていないから」と売却時に雨漏りのことを黙っていると、買い主から損害賠償請求される恐れがあります。
売却物件に関する情報の隠蔽は、「知らなかった」では済まされないため、雨漏りのことは正直に共有しましょう。

売却予定の物件に雨漏りがある場合、仲介をお願いする不動産業者や買い主へ正直に情報を提供することが重要です。

雨漏りは、宅建業法で定められた告知義務の対象なので、雨漏りのことを隠して売ろうとしても、修繕費用や損害賠償請求等を求められるだけ。

雨漏りを修理して売る、ホームインスペクションを受ける、買取業者を利用するといった方法を使って、雨漏りした家をできるだけ良い条件で売りましょう。