不動産の売却を検討しているものの、本当に売った方が良いのかわからないと悩んでしまう方は少なくありません。不動産は高額な資産だけあり、一度手放すと取り戻すのが困難なので、お得なら売りたいが売るメリットがなければ所有しておきたいと考えるのもごく自然な流れでしょう。

そこで今回は、良くある悩み別に、不動産を売った方が良いのか持っていた方が良いのかのアドバイスをお伝えします。

●戻ってくる予定があるなら無理に売る必要はない

転勤や長期の出張、家族の介護などで一時的に持ち家から離れる場合、期間が数年程度であれば必ずしも家を手放す必要はありません。最終的に元の住まいで生活を続けるのであれば、売却ではなく維持を選んでも良いでしょう。

ただし、数ヵ月であっても家を放置すると急速に劣化が進むため、月に一度は掃除と換気をしに戻るか、定期賃貸借契約を結んで賃貸に出すのがおすすめです。

●長期間家を離れるなら売却してしまおう

数年以上家を空ける予定がある、または今後持ち家に戻ってこられるかわからないという場合は、引っ越しに合わせて不動産を売却しましょう。

賃貸等で活用するという手もありますが、基本的に家は古くなるにつれて維持費や修繕費が高くなっていきます。賃貸物件の修繕費はオーナー負担。古くなっても家賃をそう簡単には値上げできないため、入居者が見つからなかったり、築年数が古くなりすぎたりするといずれ赤字の方が大きくなってしまうのです。

また、第三者へ持ち家を貸し出したのは良いものの、売却したいと思ったときに立ち退きを拒否されてしまうといったトラブルが起きるリスクも無視できません。持ち家の賃貸転用は大きな利益を見込むのが難しいため、状況に合わせて売却しましょう。

お子さんが独立し、夫婦二人暮らしになったため持ち家の売却や住替えを検討しているというケースです。こういった場合、「将来子どもたちと同居する予定があるか」を判断のポイントにすると良いでしょう。

同居の予定がある場合、二世帯住宅の建築費用が必要になるため住み替えで新たにローンを組むのはおすすめできません。
しかし、同居の予定がなければ、利便性が良くコンパクトに暮らせる駅近マンションなどに住み替えた方が生活しやすいです。実家の売却は家族にとって影響の多いイベントなので、一度家族で話し合いの場を持つことをおすすめします。

離婚した場合、できれば不動産を売却しましょう。なぜなら、持ち家を処分して売却代金を財産分与した方が後腐れなく夫婦の関係を終わらせられるからです。たとえば、「家を妻と子が、ローンを夫が引き受ける」といった財産の分け方をすると、離婚後夫がローンの支払いを滞納した時点で妻と子の住む家を金融機関によって差し押さえられてしまいます。
離婚後どれだけ誠実な対応を期待できるかはお互いに未知数なので、トラブルを避けたいなら売却するのが無難です。

「住宅ローンの返済がきつい」という理由で持ち家の売却を考えるケースも珍しくはありません。家族が増えたり家族が働けなくなったりして、ローンの返済に家計を圧迫される世帯は多いです。この場合、状況によって取るべき対応は変わってきます。

たとえば、築浅で持ち家を比較的高く売れるなら、売却がおすすめです。コンパクトな住まいや賃貸暮らしに切り替えることで家計の負担を抑えれば、生活自体を楽にできます。一方、ある程度ローンの返済を進めている場合、借り換えローン等の利用で低金利なローンに切り替えるのがお得です。

老朽化や設備の故障、雨漏り等での住み替えを検討している場合、どの程度基礎を再利用できるのかで売却するかどうかを考えましょう。柱や梁といった基礎に問題がなければ、建て替えをしなくてもリフォームだけで新築同然の住まいを取り戻せます。一方、建材の腐食等で基礎に問題が出ている場合は、不動産を処分した方が安全です。

子どもたちが離れた場所で暮らしているため実家を相続させるメリットが薄い、または資産に余裕があるため相続対策をしておきたいという場合は売却や住み替えを検討しましょう。高額な不動産を売って相続人の人数に合わせた物件を購入する、持ち家を手放して売却しやすい好立地のマンションに住み替えるなど、早めに動いておけば相続や節税対策の幅を広げられます。

不動産を売った方が良いかどうかは人それぞれです。
ただし、自分たちにどの選択肢が合っているかを判断するためには、専門的な知識が必要不可欠。不動産を売るべきか悩んだときは、不動産のプロを頼ってどのような選択肢があるのかアドバイスしてもらいましょう。取れる手段を知り、各選択肢のメリットデメリットを把握すれば、自分たちに合った判断を下せるようになります。