不動産業者や担当者の対応に不満を感じているなら、業者や担当者の変更を検討しましょう。

ただ、どの程度の不満があれば変更を考えた方が良いのか、実際に業者や担当者を変更するときにどのような手続きをすれば良いのか分からない、という方も多いでしょう。

そこで今回は、不動産業者や担当者を変えるときの基準や、変更方法、変更時の注意点をご紹介します。

●レスポンスが遅い・質問に答えてくれない

担当者のレスポンスが遅い・質問しても適切な答えが返ってこないなど、スムーズなコミュニケーションを期待できない場合、担当者を変更してもらいましょう。

基本的に、レスポンスの遅い不動産業者に良い仕事は期待できません。
また、売り主に対するレスポンスが遅いと、買い主からの問い合わせや質問への対応にも問題がある可能性が高いです。

業者側の事情はどうであれ、売り主への対応を後回しにして良い理由にはならないので、我慢せずに担当者の変更をお願いしましょう。

●売却の条件や要望が上手く伝わらない

・早く売りたい
・高く売りたい
・値引きについてはこう考えている
など、売り主の売却条件や要望を伝えているにも関わらず、条件の合わない買い主や売り方を提案してくる場合、不動産業者や担当者を変更すべきです。

言ったことが伝わらない相手に不動産売却を任せても、希望に近い条件での売却はできません。
担当者が適当な営業トークをしたり、買い主側の要望を売り主に伝えてくれなかったりすると、後々トラブルになる可能性すらありえます。

●言葉遣いや態度が気に入らない

不動産業者や担当者の言葉遣い、態度が個人的に気に入らないという理由で、担当者の変更を希望しても構いません。
不動産業者の中には、契約するまでは丁寧にこまめに連絡をしてきたのに、仲介の契約をしたら途端に連絡が付かなくなったり、対応が雑になったりする営業マンも存在します。
こうした担当者と付き合っても、コミュニケーションを取る度にストレスを受けるだけです。
売り主が我慢すべき理由はないので、早目に見切りをつけましょう。

●媒介契約を更新するタイミングで別の業者と契約する

不動産業者そのものを変える場合、媒介契約の更新時期に合わせて業者を変更するのがおすすめです。
基本的に、不動産業者と交わす仲介契約、媒介契約の期限は、法律で最大3ヵ月と決められています。
業者の対応に問題がなければ、媒介契約を3ヵ月ごとに再契約して売却を目指すというかたちになっているので、何らかの問題や不満を感じている場合は、このタイミングで媒介契約を継続せず、他の不動産業者を探しましょう。

契約期間が終わるときに業者を変更すれば、無理な引き止めもされませんし、途中解約の違約金も発生しません。

●より良い業者と契約するために相見積もりを取ろう

不動産業者を変えるときは、相見積もりを取りましょう。
A社がダメだったからB社、B社がダメだったからC社と一社ずつ不動産業者を乗り換えていくより、A・B・C・Dの4社を比較して最も良いと感じた業者に売却を任せる方が、短期間で上手くいく可能性が高いからです。

また、良い業者であっても、中古マンションの売買に強い、一戸建ての取り扱いに長けているなど、得意な分野が違います。
売りたい不動産の売却実績が豊富な業者を見つけ出すためにも、さまざまな業者の比較が必要です。

不動産業者自体に問題はないが、担当者を変えて欲しい場合は、本人ではなく相手側の上司に相談しましょう。
なぜなら、本人に直接面談等を行って対応を改善するよう頼んでも、相手の対応は良くならないからです。

そもそも、不動産売却のサポートにやる気があり、やる気に見合った実力があるなら、最初から適切な態度・対応で行動しています。
直談判によって相手の反発を招いても面倒なので、上司に相談して別の担当者に変えてもらい、それでも状態が良くならなければ業者そのものを変更しましょう。

不動産業者の担当者を変更して欲しいと希望を出す場合は、できるだけ具体的に理由を伝えることが重要です。
不動産業者には、さまざまなタイプの営業マンがいます。
売り主が合わないと感じた担当者と似たタイプの営業マンが後任になっても、売り主側の問題は解決できません。
何に満足できないか、どういった対応や能力の担当者を望んでいるかを伝えることで、相性の良い後任が見つかりやすくなります。

不動産売却業者の対応に不安や不満を覚えているなら、我慢せずに不動産業者や担当者を変更しましょう。

信頼関係を築けないような相手に売却を任せても、希望に近い条件での売却はできません。
媒介契約が終わるタイミングで相見積もりを取ったり、上司へ具体的な変更理由を伝えたりして、より相性の良い担当者に変えてもらいましょう。