一般的に、利便性の低い田舎の土地・建物は売るのが難しいとされています。

ただし、どんな不動産も売り方次第。
田舎の不動産に人気のない理由を分析し、物件に合った販売戦略を立てれば、希望に近い条件で不動産を売却できるでしょう。

そこで今回は、田舎の土地・建物を売る際に役立つ売却手続きのポイントを解説します。

●単純に生活が不便

田舎にある不動産の売却が難しい最大の理由は、単純に不便だからです。

基本的に、田舎と呼ばれるエリアは、

• スーパーや24時間経営のコンビニといった商業施設が少ない
• 役所等の公共施設まで遠い
• 近隣の幼稚園・保育園・小・中学校等が限られる
• 最寄り駅が遠い
• 人口が少ない

といった問題点を持っています。

快適に生活できないエリアだと、買い主の注目や内覧の申し込みをなかなか集められません。

●インフラの整備が遅れがち

基田舎には、

• 電気
• 水道
• ガス
• ネット回線
• 公共交通機関

を始めとしたインフラの整備が遅いというデメリットもあります。

「好みの電力会社を選べない」「選べる光回線の契約企業が少ない」「1時間に1本しかバスや電車が来ない」といった状況に、ストレスを感じる人は少なくありません。

インフラの充実度は、生活のしやすさに大きく関わる要素です。
手放す予定の土地・建物がある地域のインフラ整備が遅れている場合は、不便さを承知で不動産を欲しいといってくれる相手に売り込むことを考えましょう。

●田舎ならではの緊密なご近所づきあいを敬遠する人もいる

人口が少なく、都市部に比べるとご近所づきあいが濃密になりやすい田舎の特徴が苦手な人もいます。
生活が不便な地域で、特に農業などをしている場合、不便さを解消したりトラブルに対処したりするために周辺住民との協力が必要になるでしょう。

とはいえ、単純に暮らすだけなら、無理にご近所づきあいをする必要はありません。
田舎の物件は、買い主のニーズを見極めて、物件のどこをアピールすべきかを考えることが重要になってきます。

●面積の広さから維持費が高くなりやすい

田舎の土地は、都市部の土地に比べると圧倒的に地価が安いです。
同じお金を出す場合でも、田舎なら広大な土地を購入できます。

ただし、土地が広いと、毎年の固定資産税も高くなりがちです。
地価が安くても、広すぎて価格が相場を越えてしまい、買い主を見つけられないといったケースも少なくありません。

また、広い土地は管理も大変です。
定期的に雑草を処理しておかないと、荒れ地になってしまいます。
土地が広すぎても個人では持て余すだけなので、必要に応じて土地を分割して売ることも考えましょう。

●「田舎の不動産」のニーズに合わせて販売プランを考えよう

• 不便
• インフラが未発達
• ご近所づきあいが面倒くさそう
• 広すぎて持て余す

といった弱点を持つ田舎の不動産を少しでも良い条件で売るために必要なのは、「ニーズに合わせた販売プラン」の準備です。

たとえば、「仕事を退職して田舎暮らしを始めたい」など、「田舎で暮らす」ことを目的とした人を相手にするなら、田舎の弱みはむしろ強みとしてアピールできます。

●インフラの整備とリフォームをしてから売り出す

インフラを気にする層へ売り込む場合は、インフラ整備やリフォームをしてからの売却がおすすめです。

特に、移住者支援を積極的に実施している自治体なら、インフラ整備の協力を得られる場合もあります。
なお、とくに重要なのは、光回線と電気の整備です。

ネット回線があれば、

• デザイナー
• プログラマー
• ライター
• 漫画家
• YouTuber

といった、どこでも仕事ができる層にアピールできます。

●古民家物件として投資家や経営者に売り込む

一般消費者相手に売れない場合は、視点を切り替えて投資家・経営者・不動産会社に売るのもおすすめ。

マイホームとしては不便でも、

• 民泊物件
• 田舎の文化の体験施設
• 飲食店

などに使える賃貸物件として活用できる不動産は多いです。

ビジネスに使える物件なら、自治体やNPO法人、企業との交渉次第で土地や住まいを買い取ってもらえるでしょう。

●どうしても売れない場合は近隣住民へ売却するのも手

どうしても売れない場合は、隣近所に売却を持ちかけるという方法もあります。

市場へ出すより割安にはなってしまいますが、不動産は所有しているだけで固定資産税や修繕費がかかるので、長期的に見れば値引きをしてでも売った方がお得です。

利便性やインフラ整備などに難のある田舎の土地・建物は、そのまま売り出してもなかなか良い買い主が見つかりません。

しかし、田舎暮らしを求める層をターゲットにしたり、インフラを整備してフリーランスや投資家に売り込んだりすれば、好条件での売却も可能です。

ただし、田舎物件の良さを引き出すためには、地域事情や地域の売却事情に精通しているプロの協力が必要不可欠。田舎の物件を売るときは、地域密着型の不動産業者に相談しましょう。